小泉司法書士予備校の「月額制サービス」では、インプット対策はもちろん、択一対策、記述対策、本試験答練など予備校内の「全講座」を受講できます。
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語呂合わせソングで簡単に覚えてしまおう!
丸覚えをするしかない知識は、語呂合わせで簡単に覚えてしまう方が効率的です。テキストに、記憶に残りやすい個性的なイラストを使った『小泉オリジナル語呂合わせ』を、メロディに乗せて歌にしました。さらに、ポイント解説講義もご用意しています。イラスト、メロディ、講義、記憶に残るフックが満載です。
覚えるという作業は多くの受験生が苦手としています。苦手というより「嫌な作業」と考えている方が多いでしょう。しかし、この「嫌な作業」から目を背け続けることはできません。必ず乗り越える必要があるのです。「歌で覚える!語呂合わせ」をうまく活用して、司法書士合格に向けて、大きなヤマを1つ乗り越えましょう!
※歌で覚える!語呂合わせは、月額制サービス限定講座です。DVD通信クラスには含まれていません。
小泉予備校では、膨大な知識の記憶に果敢にチャレンジする受験生をサポートします。学習の中で登場する知識のほとんどは、丸覚えするのではなく、理解を深めていくことや、反復して問題を解いていく過程で記憶に定着させていく必要があります。しかし中には、「色々考えるより、丸覚えした方が早い」知識もあります。「歌で覚える!語呂合わせ」は、まさにこうした「丸覚えした方が早い」知識に絞った記憶サポート教材です。
丸覚えすると決めたからには、あとは、いかに記憶に取っ掛かりをつけるかが勝負です。小泉予備校オリジナル「語呂合わせソング」は、こうした記憶の取っ掛かりに、たいへん効果的です。テキストには、記憶に残りやすい個性的なイラストも掲載しており、一度見たら忘れられません。
小泉嘉孝による解説講義を合わせて受講することで、効果は大きなものになります。講義を通じて、語呂合わせの背景に存在する論点も含めて整理することができ、1つの語呂合わせから、多くの論点に派生させて吸収することができます。科目別に毎月連載しますので、焦らず、少しずつマスターしていって下さい。
<語呂合わせコンテンツ>
【民法①】
1 要物契約から諾成契約に変更されたもの/
2 保佐人の同意を要する行為/
3 法定追認事由/
4 時効の障害-時効の完成猶予及び更新/
5 消滅時効と除斥期間の違い/
6 引渡として占有改定が認められないもの/
7 根抵当権の元本確定事由/
8 根抵当権消滅請求の請求権者/
9 質権によって担保される債権の範囲/
10 一般先取特権/
11 動産先取特権/
12 不動産先取特権/
13 多数当事者の債権関係における絶対効と相対効/
14 委託を受けた保証人の事前求償事由/
15 通常の保証と連帯保証の違い/
16 解除に遡及効がないもの/
17 売買の契約不適合-催告なしに代金減額請求ができる場合
【民法②】
18 親族の範囲/
19 近親婚の禁止の範囲/
20 裁判離婚の離婚原因/
21 内縁関係に準用されない婚姻規定/
22 後見人の欠格事由/
23 扶養/
24 特別寄与者が家庭裁判所に対して協議に代わる処分を請求できる期間/
25 配偶者居住権の対抗要件/
26 遺言の証人・立会人の欠格事由/
27 一般危急時遺言の証人
【不動産登記法】
28 判決と同一の効力を有するもの/
29 判決に準じないもの/
30 農地法の許可を証する情報が不要なもの/
31 抵当証券の発行ができない場合/
32 事業用定期借地権/
33 真正な登記名義の回復と仮登記/
34 代位登記における登記完了証の交付と登記完了の通知/
35 職権更正と職権抹消
【商法・会社法①】
36 株主ごとの取扱いが認められるもの/
37 少数株主権/
38 種類株主総会 特別決議/
39 自己株式取得に係る財源規制のないもの/
40 相続人等に対する株式売渡請求
【商法・会社法②】
41 取締役会設置会/
42 監査役設置会社/
43 監査役会設置会社/
44 会計監査人設置会社/
45 株主総会招集通知の時期と方法-2つの区別事項の覚え方/
46 成年被後見人の取締役就任/
47 定款変更があった場合の取締役退任/
48 定款変更があった場合の監査役退任/
49 違法行為差止請求/
50 募集株式発行における現物出資の検査を省略できる場合/
51 募集事項の通知・公告が不要な場合/
52 募集株式の発行により株主となる時期
【商法・会社法③】
53 社債権者集会招集者/
54 株式会社の定款の絶対的記載・記録事項/
55 設立時の変態設立事項/
56 会社成立前に定款変更ができる場合/
57 設立時取締役・監査役の調査事項/
58 発起人の過半数の一致で定める事項/
59 計算書類の備置場所と期間/
60 会社継続ができない場合/
61 特例有限会社と持分会社の計算書類公告と備置/
62 持分会社の定款絶対的記載・記録事項/
63 持分会社の意思決定/
64 持分会社の社員の法定退社事由/
65 表見支配人
【商業登記法】
66 商号の抹消請求ができる場合/
67 取締役会・監査役会・委員会の登録免許税/
68 役員の登録免許税/
69 本支店移転の登録免許税/
70 支店設置の登録免許税/
71 支配人の登録免許税/
72 解散・会社継続の登録免許税/
73 更正・抹消の登録免許税/
74 外国会社の営業所設置登記の添付書面/
75 清算人の登記の事由-「就任」となるもの/
76 清算人の就任承諾書が不要な場合/
77 オンラインではできないもの
【憲法】
78 天皇の国事行為-認証/
79 天皇の国事行為-任命/
80 私人間に憲法が直接適用される場合-代表例/
81 現業公務員に認められる労働基本権/
82 憲法に採用されている直接民主制的制度/
83 出席議員の2/3以上の賛成が必要なもの/
84 参議院の緊急集会の要件/
85 国会の権能/
86 内閣が総辞職する場合/
87 裁判官の罷免事由
【刑法・民事訴訟法・民事執行法】
88 加減例/
89 執行猶予の宣告刑に関する要件/
90 仮釈放の要件/
91 口頭弁論が不要な判決/
92 訴え提起前における証拠収集の処分等/
93 保佐人・補助人の同意不要の訴訟行為/
94 補助参加人ができる行為/
95 不動産に関する担保権の実行で提出する文書/
96 執行抗告できるもの
【供託法・司法書士法】
97 供託物取戻請求権が消滅する場合/
98 供託書記載事項-被供託者が法人の場合/
99 司法書士の欠格事由/
100 登録拒否事由/
101 簡裁訴訟代理等関係業務/
102 司法書士法人の定款絶対的記載事項/
103 司法書士法人-社員の法定脱退事由/
104 領収書と事件簿の保存期間
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